◆会社の業績を改善できるかどうかは社長の「ある要素」で決まるとは・・・・・？◆

 

会社の業績は常に好調であってほしい・・・。

 

経営者なら誰でもそのように望むものです。

 

しかし、競合先が存在するビジネスの世界では、常に「会社の業績が好調」にするということは至難の業です。

 

ただし、不調より好調な割合を多くするということは、ある要素を熟知しそこに重点を置けばそれほど難しいことではありません。

 

では、「ある要素」とはどのようなことでしょうか？

 

会社の業績を変動させる要因には「市場の変化」、「顧客の変化」、「競合先の変化」、「自社の変化」などがあります。

 

この中でコントロールできることは４番目の「自社の変化」です。

 

「自社の変化」の中で、費用・負担・成功確度の面から効果的なものとして当社が重視し、クライアント企業にお伝えし促していることが

 

「ある要素」です。

 

実は、会社の業績を好調にするのも、不調にするのも、突き詰めていくと根本的には３か月から６ヶ月まえの「ある要素」が決めてとなっています。

 

これは実際にクライアント企業に対して経営コンサルティングを実行して業務プロセスを改善・向上させていく中で目の当たりにしてきたことです。

 

「ある要素」が適正な場合には、業務プロセスの改善、向上はスムーズに進み、業績は好調になっていきました。

 

この「ある要素」とは社長に関わることなのですが、驚くことに儲けが多い会社と儲けが少ない会社とでは全く異なっています。

 

このため当社ではコンサルティングを実施するクライアント企業に対して、儲けが多い会社に見られる「ある要素」を直接あるいは間接的に導入しています。

 

これによって、大抵は２、3か月以内に業績が好転します。

 

この「ある要素」は実は稼げている社長と稼げていない社長を比較して観ていると簡単に気づくことなのですが、何故か経営専門書やネットでもあまり言及されていません。

 

そのためか、当社のコンサルティングを初めて導入する企業の社長から時折「そんなことが本当に業績を変えていくのですか？」と半信半疑の驚きの声が上ることがあります。

 

それでも数字は嘘はつきませんので、効果が出て月間業績に改善が出始めると、どちらの社長も笑顔になっていきます。

 

もしも、業績を改善しようとしているのに数カ月経過しても試算表の売上高、売上総利益、営業利益のいずれにも効果が出ていない場合は

御社の経営に「ある要素」が欠けているのかもしれません。

 

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