【Blog 経営ノート⑳】】中小企業が淘汰されずに生き残るために必要なたった一つのこと

中小企業が淘汰されずに生き残るために必要なたった一つのこととは・・・・・・?

 

新年明けましておめでとうございます。

本年も中小企業業界が発展していくことを強く祈念しております。

 

さて本稿は令和4年1年間の経営プロセスについて言及する投稿です。

まず本稿のポイントをお伝えします。

 

<本稿のポイント>----------------------ーーーーーーーーーーーーーーーーーー

我々は時代の移行期に直面している。

 

時代が移行すると価値感の変化が起こり、これまでの正解が不正解となり
新しい正解を見極めなければならない。

 

中小企業が時代の移行期に淘汰されずに生き残るための方法は一つ。

スモールチェンジを味方にすること。

 

スモールチェンジとは、アクションの負担が軽微なため
気軽に行うことができる。

 

反動が些細なため、容易に変更・やり直しが可能な変化である。

 

スモールチェンジは、何に対して行うのが効果的かといえば
弱みより強みについてである。

 

自社の長所についてスモールチェンジを使っていくことが
時代の移行の壁を乗り越える“適応”を生み出し中小企業の存続を
確かにしていくことになる。

 

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さて、コロナウィルスとの共存とい試行錯誤の2021年が終わり、激動の足音が聞こえてくる2022年が幕を開けました。

 

昨年は、我慢強く国民性が発揮されたためか、海外に比べてコロナウィルス・パンデミックによるダメージが限定的でした。
一方海外ではコロナウィルスに戦いのダメージが響き、その余波によって原油高、円安、物価上昇などの逆風が不気味に吹き続けています。

 

現在の世界動向を俯瞰すると、私たちは時代の移行期に直面していることが明らかです。

 

時代が移行すると社会に大きなインパクトが起こります。
インパクトを受けた社会は、適応するために価値観の変化が生み出されます。

 

価値観の変化は、初期段階では、些細で見えにくいものです。しかし一定の段階まで進むと、突然巨大化し社会を一変させてしまいます。

 

一変した社会のマーケットでは、これまでの勝者が敗者になったり、正解だったものが不正解になるという事態が頻発します。

 

こういう状況は、経営者に対して福音となることもあれば最後通牒となることもあります。

 

発展の追い風となるのか、屋台骨を破壊する嵐になるのかは、それぞれの企業の置かれた状況によって分かれます。

 

このようなギャンブルのような経営環境において、中小企業が淘汰されずに生き残るために必要なことはたった一つの事です。

それは“スモールチェンジ”を実施することです。

 

スモールチェンジは、文字通り小さな変化です。
小さいから、負担は軽くて済み何度でも行うことができます。
小さいから、リスクを恐れることなく気軽に修正、やり直しができます。

 

スモールチェンジを行うと、「もっと大きな結果が欲しい」という
欲求が作用し、好転の連鎖が生み出されることになります。

 

チェンジの対象は、企業を支える柱的な道具。なかでも会社の強みとなっている道具です。

 

強みになっている道具は、企業ごとに異なります。
大抵の企業は、社員組織か事業設備、または宣伝ツールの中に強みの道具が存在します。

 

時代の移行期において、必要なことは心地よい惰性から離れて変化に適応することです。

 

過去の成功体験への依存から脱出することです。

 

強みの道具に対して、スモールチェンジを実施していくことは変化する市場に対する適応のスタートです。

 

変わらないことは、心地よいですが、隠れたリスクが時とともに膨張していく恐ろしさが潜んでいます。
一方、変わることは、必ず“学び”を得ることができ、過去よりも強さが増します。
適応するためには会社に強さが必要です。

 

未来は誰にもわかりませんが、企業経営における存続のための方程式は覚悟の鍵を使うことによって発見することが可能です。

自社の長所についてスモールチェンジを行ってていくことは、企業存続のための方程式を使うことです。

いずれ時代の移行の壁を乗り越え中小企業の存続を確かにしていくことになるのです。

今日、存続している中小企業は、ほとんどが優れた潜在企業力を備えています。

 

時代がどのように変わろうとも、経営の方程式は不変であり、必ず活路は存在します。

活路の存在を知ること、それこそが企業存続の要なのです。

 

 

以上、長文で乱筆となりましたが、最後まで読んでいただきありがとうございます。

本稿が御社の経営にとって何かしたらの参考になれば幸いです。

 

本年、御社にとって善き一年となることを強く祈っております。

 

 

令和3年 1月元旦

株式会社経営進化研究所
代表取締役
馬場一郎